記事投稿日: 2017年2月12日
重い、使いにくい、すぐフリーズすると悪名高かった、「Windows Vista」の延長サポートが、2017年4月11日をもって終わります。
また、「Office 2007」も10月10日に終了します。
中小企業では、古いOS、古いオフィスをごまかしながら使っているところもあるかと思います。
が、自社だけでなく、取引先を巻き込んでセキュリティレベルを下げる要因にしかなりません。
できるだけ早い新しいOSへの乗り換え、新しいオフィスへのアップデートを推奨します。
製品 | 延長サポート終了日 |
---|---|
Windows Vista | 2017年4月11日 |
Windows 7 | 2020年1月14日 |
Windows 8/8.1 | 2023年1月10日 |
Windows 10 | 2025年10月14日 |
製品 | 延長サポート終了日 |
---|---|
Office 2007 | 2017 年 10 月 10 日 |
Office 2010 | 2020 年 10 月 13 日 |
Office 2013 | 2023 年 4 月 11 日 |
Office 2016 | 2025 年 10 月 14 日 |
※情報処理推進機構(IPA)の資料より抜粋した資料(原本はこちら)
製品名 | リリース日 | メインストリームサポート終了日 | 延長サポート終了日 |
---|---|---|---|
Windows 2000 Server | 2000年3月31日 | 2005年6月30日 | 2010年7月13日 |
Windows Server 2003 | 2003年5月28日 | 2010年7月13日 | 2015年7月14日 |
Windows Server 2003 R2 | 2006年3月5日 | ||
Windows Server 2008 | 2008年5月6日 | 2015年1月13日 | 2020年1月14日 |
Windows Server 2008 R2 | 2009年10月22日 |
※「Windowsサーバ延長サポート終了と その対策について」より (http://www.terilogy.com/solution/security/windows.html -> 現在リンク切れ)
Visual Studio については、注意点があります。
最新の Service Pack/Update を適用していないと、早い時期にサポートが終わってしまうのです。
製品名 | 延長サポート |
---|---|
Visual Studio 2008 | 2018年4月 |
Visual Studio 2010 | 2020年7月 |
Visual Studio 2012 | 2023年1月 |
Visual Studio 2013 | 2024年4月 |
Visual Studio 2015 | 2025年10月 |
※「一目で分かる、Visual Studioの各バージョンのサポート期限」より
こちらも、Visual Studio 同様、最新の Service Pack を適用していないと、早い時期にサポートが終わってしまいます。
製品名 | 延長サポート |
---|---|
SQL Server 2008 | 2019年7月 |
SQL Server 2008 R2 | 2019年7月 |
SQL Server 2012 | 2022年7月 |
SQL Server 2014 | 2024年7月 |
※「一目で分かる、SQL Server 2005~2014とService Packのサポート終了時期」より
よく聞く「延長サポート」ですが、実際、マイクロソフトが製品をサポートする期間はどうなっているのでしょう。
サポートしてくれる期間が短くないのか、などの不満がある方もいらっしゃるかと思います。
調べてみると、製品の発売から「10年」はサポートしてくれる仕組みを持っていることがわかります。
以下の表を見てみましょう。
メインストリームサポート | 延長サポート | |
---|---|---|
期間 | 最低5年間 (製品発売から) |
最低5年間 (メインストリームサポート終了から) |
新機能追加 | 〇 | × |
脆弱性の修正 | 〇 | 〇 |
脆弱性以外の修正 | 〇 | × |
※「ESET SPECIAL SITE」より
トータルで10年というサポート期間。人によって、とらえかたは様々でしょう。
しかし家電製品におきかえてみると、「安全に」使えるのは10年くらいと考えると、至極妥当な期間とも思えます。
日進月歩のソフトウェアという製品において、10年前に組み上げられたノウハウが、そのまま半永久的に使えると考えるのもおかしな話です。
まともな企業であれば、まっとうな方法で、計画的に資産管理を行ってもらいたいと思います。
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